家賃に関する暮らしの知恵

金額はどのようにして決まるの？

賃貸住宅で生活をしている場合、毎月その賃料として「家賃」を支払う必要があります。

この家賃の金額というのは生活に必要となる費用の中でも大きな割合を占めることになるものであるため、これについても十分考えておかなければなりません。

それでは、そもそもこの家賃というのはどのようにして決定されているものなのでしょうか。

まず大前提としてですが、賃貸というのはあくまでも「企業」や「個人」が貸主となって行われているものです。

そのため、家賃の料金設定というのはこれらの企業や個人が自由に決定することができます。

この関係上、同じような物件でも貸し付けている人によっては賃料に違いが生じることになります。

同じような賃貸を借りる場合、当然安い方を利用した方がメリットが大きいため、これらの違いをしっかり注視して、どの物件を選ぶのかを考えなければなりません。

ただ、家賃にもある程度の「相場」というものがあります。

この相場は様々な要素によって左右されることになるものであるため、どのような条件が家賃の決定を左右しているのか、ということを知っておくと良いでしょう。

家賃相場の決定においてまず大きなポイントとなるのが「立地条件」です。

例えば駅前のように、便利な場所にある物件というのは生活がしやすい条件が揃っているということで家賃が高めに設定されることになります。

逆に山奥のように生活に不便な場所にある物件については家賃が低めに設定されることになります。

もちろん、住宅自体がどのようなものであるのかによっても家賃は左右されることになります。

最新の設備を搭載している物件は、そうでない物件に比べると家賃が高めに設定されることが多いでしょう。

これらの家賃相場というのは、一言で言ってしまえば「需要」によって上下しているといえます。

重要が高い、すなわち人気が高い物件については、家賃を高めに設定しても入居したいという人が問題なく現れるため、高めの料金設定がしやすくなります。

逆に需要が低くあまり人気が無い物件については、家賃を低めに設定しないと利用する人がいないため、採算を取ることが難しくなってしまう、ということです。

ただ、この「需要」というのは、必ずしも全員に合致しているものではありません。

例えば世間一般的には利用しにくいような物件であっても、人によっては便利に利用することができたり、デメリットが特に問題なかったりする場合があります。

自分のことを例に取りますが、普通は仕事のために電車やバスなどの交通手段が確保されていることが生活上の利便性に大きな影響を与えます、その為、駅前などは高額な設定がされていることが多いといえます。

ただ、私の場合には在宅でライティング作業しているという関係上、このような条件はそれほど重要ではありません。

賃貸を利用する場合、知っておかなければならないお金に「敷金」と「礼金」があります。

これらは入居時に必要となるお金で、家賃の数カ月分、というような単位で設定されている場合が多く見られます。

それでは、そもそも敷金と礼金というのはどのようなお金なのでしょうか。

敷金というのは、「修繕費用」として利用するためのお金を「預けておく」という制度です。

その賃貸から退去をする際には、入居時と同じ状態に戻すという「原状復帰義務」というものが存在しています。

生活の中で住宅の一部を破損してしまっているような場合は自分では戻す事ができないため、その修繕を業者に依頼するための費用を入居時にあずけておく、というこのがこの制度です。

つまり、退去の際に自分で原状回復ができているのであれば、このお金は返還を要求することができます。

覚えておきたいのは、「経年劣化」による損傷については原状回復の要件に含まれないということです。

例えば年数を経たことによって壁紙が日焼けした、というようなことや、備え付けの家電が経年によって故障した、というようなことについては、原状回復義務に含まれません。

これについては敷金を使った修繕を行う必要がないため、やはり返還を要求することができます。

退去時に敷金の返還がない場合には、必ずどのような目的の為に敷金を利用したのかを問い合わせるようにしましょう。

これに対して礼金というのは「貸してもらうことに対するお礼」のお金です。

こちらは預けているお金ではなく、貸主に支払うお金であるため、戻ってくる事はありません。

マンションに住む年数と金額によっては、賃貸マンションよりも、分譲マンションを住宅ローンで購入してしまった方が得なケースがあります。

住宅ローンで毎月の支払いを分割した場合、頭金の金額によって、家賃とあまり変わらない金額まで持って行くことができます。そうなるとローンを払い終わればマンションは自分のものになりますし、老後は地方の安い家に引っ越して、マンションは人に貸して家賃収入を得ることもできます。

住宅ローンは各種金融会社がシミュレーションを提供していますので、現在の家賃程度の支払いなら、何年くらいで分譲マンションを購入できるのか、試算してみるといいでしょう。
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